屋根工事・瓦工事について解説

瓦屋根は、粘土を成形して高温で焼成した瓦を使用する屋根です。かつて戸建住宅では代表的な屋根材でしたが、現在はガルバリウム鋼板などの金属屋根やスレート屋根の普及によって、新築住宅での採用割合は以前より低下しています。住宅金融支援機構の令和5年度調査では、一戸建住宅の屋根葺き材として**粘土瓦11.0％、ガルバリウム鋼板・ジンカリウム鋼板52.5％、スレート瓦27.3％**とされています。ただし、採用率の高さと屋根材としての性能は別であり、建物の構造、屋根形状、外観、耐久性、維持管理まで含めて適した屋根材を選ぶことが重要です。

粘土瓦の特徴は、焼き物としての耐久性、部分交換のしやすさ、外観の意匠性などです。釉薬瓦では表面がガラス質の被膜となるため、一般的な塗装屋根材とはメンテナンスの考え方が異なります。また、割れや欠けが一部に限られ、同じ瓦を確保できる場合には、屋根全面を葺き替えずに部分交換できることがあります。J形・F形・S形など瓦の形状によって外観も大きく変わり、和風住宅だけでなく平板瓦を使用した現代的な住宅にも採用されています。

一方、瓦屋根で注意したいのが重量です。一般的に粘土瓦はスレートや金属屋根より重いため、新築住宅では瓦屋根の重量を前提として建物全体を構造設計します。既存住宅で屋根を葺き替える場合も、単純に「瓦は重いから危険」「軽い屋根なら安全」と判断するのではなく、建物の耐力壁、構造、劣化状態などを含めて考える必要があります。屋根を軽量化すると地震時に建物へ作用する力を抑えやすくなるため、耐震改修の一環として金属屋根などへ葺き替える方法が選ばれる場合もあります。

現在の瓦屋根は、昔の土葺き瓦屋根と施工方法も異なります。防災瓦では瓦同士をかみ合わせてずれや浮きを抑える構造が採用され、瓦そのものの固定方法も強化されています。2022年1月1日以降に新築等を行う瓦屋根では、原則として軒・けらば・棟だけでなく平部を含むすべての瓦を緊結する基準となっています。そのため、古い瓦屋根の被害事例だけを見て、現在の瓦屋根の耐風性や耐震性を判断することは適切ではありません。

瓦工事では、瓦を屋根へ並べるだけでなく、野地・下地確認、下葺き材、瓦桟、割付け、瓦の葺き上げ・緊結、軒先・けらば・棟の納まりまでが一つの施工です。瓦の下には防水層となる下葺き材があり、瓦から入り込んだ雨水を排出できる構成とします。使用する瓦の働き寸法、屋根面寸法、軒先の出などを確認して瓦桟や割付けを決め、瓦の種類や屋根部位、地域の基準風速などに応じて釘・ねじ等で固定します。特に軒先、けらば、棟など屋根端部は風の影響を受けやすく、防水・耐風性能に関わる重要な部分です。

瓦屋根の雨漏りについても、瓦の割れだけが原因とは限りません。 瓦は仕上げ材として雨を受け流しますが、その下には下葺き材、野地板などの下地があり、棟、板金、取り合い部分なども雨仕舞に関係します。瓦自体が健全でも、下葺き材や木下地、棟まわり、板金などが先に劣化することがあります。そのため、雨漏りが発生した場合は見えている瓦だけで原因を決めず、屋根全体の構成を確認します。

瓦屋根の点検では、瓦の割れ・欠け・ズレ、棟瓦のずれや蛇行、漆喰など棟まわりの劣化、室内や小屋裏の雨染み、台風・強風後の変化、下葺き材の経過年数などを確認します。瓦本体は長く使用できる場合でも、屋根を構成するすべての部材が同じ耐用期間ではありません。状態に応じて、瓦の部分交換、棟まわりの修理、下葺き材を含めた葺き替えなど、必要な範囲を判断します。

瓦メーカーにもそれぞれ特徴があります。ページ内では、鶴弥、新東、マルスギなど住宅用瓦を展開するメーカーを取り上げています。鶴弥はスーパートライ110などの防災瓦、新東はCERAMシリーズやS-PRO、マルスギは和形防災瓦から平板瓦まで展開しており、瓦同士のかみ合わせ、低勾配対応、形状、色柄、耐風性能などが製品によって異なります。実際の商品選定では屋根勾配、地域、建物形状、流通状況などを確認します。

株式会社 大日本絋産では、筑紫野市を拠点に瓦屋根の新築施工、葺き替え、部分補修、棟まわりの修理、雨漏り対応などを行っています。瓦だけでなく、必要に応じて下地、下葺き材、板金、雨樋なども確認し、屋根の状態に合わせて工事内容を検討します。

このページで重要なのは、「瓦＝古い屋根材」「瓦＝地震に弱い」と単純化しないことです。現在の瓦屋根は、防災瓦、緊結基準、下葺き材などを含めて施工されます。一方で、屋根材として重量があることは事実なので、建物全体の構造との関係を無視することもできません。瓦の耐久性、建物の構造、耐風・耐震性、雨仕舞、施工方法、将来の部分補修まで含めて判断することが、瓦屋根を正しく選ぶための基本です。